HW_a_pythonista @HW_a_pythonista

創薬に燃えるPythonプログラマー。学位：博士（理学）。実は会社をやっているらしい。でもアカデミアにいた期間の方が長いらしい。某学会に生息。Pycon APAC2013, Pycon mini Hiroshima2020登壇者 Joined September 2012

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Ryohei Yamamoto@物価3倍の国 @so_flat

5 months ago

FDAが臨床試験の「統計手法」を近代化する新指針として医薬品開発で「ベイズ統計学」の活用を本格化するとのこと。患者数が少ない「希少疾患」や「小児薬」の開発加速の一助に。 FDA Issues Guidance on Modernizing Statistical Methods for Clinical Trials | FDA fda.gov/news-events/pr…

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HW_a_pythonista @HW_a_pythonista

6 months ago

@niri2chem どちらも素晴らしい。

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HW_a_pythonista @HW_a_pythonista

6 months ago

@niri2chem なるほど、美味しそうですね。ちなみに我が家は角餅、醤油仕立てで私の出身自体は関東ですが、両親は東北出身ですのでこれは関東or東北風です。

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HW_a_pythonista @HW_a_pythonista

6 months ago

@niri2chem あけましておめでとうございます🎉

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HW_a_pythonista @HW_a_pythonista

6 months ago

@niri2chem お正月はゆっくりしてください。

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HW_a_pythonista @HW_a_pythonista

6 months ago

@koki_fukatsu VCがいくら利益がでているかは知りませんが、マザーズ上場企業でペプチドリームが現在、時価総額2158億円、ジーエヌアイが1252億円、サンバイオ1162億円、ネクセラファーマが752億円、ジャスダック店頭上場のJCRが932億円、これらはピーク時はもっと高い株価をつけていました。strainer.jp/rankings/%E5%8…

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深津幸紀/ヘルスケア・ディープテック投資家 @koki_fukatsu

6 months ago

やまだ先生が仰る通りで。新しい知見やメカニズム解明はアカデミアが中心で。創薬を含むディープテックは、アカデミアを中心にして回ってます。「イノベーションはベンチャーで起こっているのではなく、研究室で起こっている」という理解をベースに、いかに研究室のイノベーションを表舞台に引っ張り出すかを常に考えております。

Kaori YAMADA, PhD @KaoriYamada01

6 months ago

実用化と、学術的な研究は全然違うんですけどね。新しい知見を得る、メカニズムを解明するなどはアカデミアでの研究がほとんどですよ

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Kaori YAMADA, PhD @KaoriYamada01

6 months ago

答えのわかってる試験が得意なだけの東大至上主義よりPhD至上主義の方が余程マシだと思うんだよね。研究っていうテーマにおいては。だって答えのわからないものに立ち向かうのがPhDよ。Doctor of Philosophyよ。答えのわかってる試験なんて、それに比べれば超イージー

Kaori YAMADA, PhD @KaoriYamada01

6 months ago

実用化と、学術的な研究は全然違うんですけどね。新しい知見を得る、メカニズムを解明するなどはアカデミアでの研究がほとんどですよ

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河野太郎 @konotarogomame

7 months ago

租税特別措置の中に、研究開発税制というものがあります。民間企業の研究開発投資の拡大を税制面から後押しすることでイノベーションを創出し、日本の国際競争力を強化することを狙ったものです。研究開発税制が適用されると試験研究費の額の１－１４％が税額控除されます（中小企業の場合は１２－１７％）。ところが、この租税特別措置の適用を受けた企業の２０２０年と２０２２年の試験研究費の割合を比較すると、中央値で約３％増加していますが、物価と人件費の上昇が３％であったことを考えると、適用企業の試験研究費の増加にこの政策が寄与したとは言えません。適用企業中、試験研究費の増加割合はこの２年間で０－３％というのが最も多く、グラフにしてみるとそこを中心として左右対称を描いており、また、控除率が高くなる試験研究費の増加率が９．４％を超えても分布に変化はありません。そもそも試験研究費が減少していてもこの租税特別措置の対象となれる制度になっていて、この租税特別措置が試験研究費の増加の後押しをしていないようです。人件費や物価の上昇以上に試験研究費を増やして初めてこの租税特別措置の対象となるように制度を変える必要があります。また、この税制の適用額の９割が資本金１億円超の企業、また４割が自動車産業と化学工業で占められています。この租税特別措置による減収額は約１兆円といわれ、コロナ禍以降、一般会計予算、特別会計予算による企業支援補助金の額も急増していルことを考えると、こうした租税特別措置はのほほんと延長するのではなく、厳しくその効果を調べて、効果がない、あるいは低い部分については廃止、縮小していく必要があります。